日本のキャリアコンサルティング

「2011年度にアメリカの小学校に入学した子どもたちの65％は、大学卒業時に今は存在していない職業に就くだろう」。これは、アメリカにあるデューク大学のキャシー・デビッドソン教授の言葉です。アメリカ国内の予測を述べていますが、そうした状況は日本にも当てはまると思います。

タイムスタンプが．．．

企業や団体でメンタルヘルス（心の健康）に取り組む実務者の３人に２人が、社内の対策について「効果を認識できない」と考えていることが、近畿大の三柴丈典教授（労働法）らの研究チームの調査で分かった。

厚生労働省は、平成26年２月21日（金）に、文部科学省、経済産業省と合同で、「平成25年度キャリア教育推進連携シンポジウム」を開催します。

若者の失業率が9.1％にのぼり、全年代の失業率5.3％に比べて約2倍であり、少子化で若者が減っていることに加えて、その若者が働いて支える側に回れないということは、今後の年金や医療など社会保障制度の根幹を揺るがす問題になることは明かです。

1995年度に生まれた今の高３生は「ゆとり教育」の最後の世代なのだ。「現行の出題範囲のセンター試験も今回が最後です。来年からは出題範囲が広がって負担が増える。志望校に挑戦するか、ランクを下げて確実に受かる大学にするか思案のしどころ。」 　都内の中高一貫校の教諭がそう漏らすように、いわば「現役の壁」が、高３生や親、高校関係者を悩ませている。

企業における女性の活躍を推進していくためには、各企業の現状を、投資家、消費者、就活中の学生等の皆様から「見える」ようにし、自主的な取組が他の企業に波及していくような仕組みが必要です。このため内閣府では、ご了解をいただいた上場企業について、役員・管理職への女性の登用、仕事と生活の両立推進等に関する情報を、業種別に整理して公表しています。

内閣府では、地域女性活躍加速化交付金の交付候補者を公募します。

経済産業省は、我が国の企業がクールジャパンの強みを活かして海外で「大きく稼ぐ」ことを目的に、企業コンソーシアムを形成するための場として「クールジャパン・マッチング」を全国 各地で開催しております。この度、今年度最後の地方大会である関西大会を2月6日(木)に大阪にて開催することが決定しました。

国立の教員養成大学・学部（教員養成課程）等の平成25年3月卒業者の就職状況について

「働きがいのある会社」についての調査と分析をしているGreat Place to Work社が、2013年度の日本版「働きがいのある会社」ランキングを発表しました。

世界級のキャリアを持つ両親だから、きっと、子どもにはすごい英才教育をしているに違いない。そう思って話を聞き始めたら、意外な答えが帰ってきた。「人生は長いので、大学や就職といった"点"ではなく、生涯を通じて必要な、知的好奇心を持ち学び続ける楽しさや、自己肯定感を育んだり、努力する大切さを体感させています」。

滋賀県国際協会（大津市）が、外国人高校生に職業観や将来像を考えてもらう「キャリア教育」に取り組んでいる。

文部科学省では、道徳教育の更なる充実に向けて、「心のノート」の全面改訂作業を行ってきました。このたび、その作業がほぼ完了しましたので、以下のとおり改訂版の名称と現時点での構成表についてお知らせします。

２０１５年春の採用に向けた主要企業の会社説明会が１２月１日に解禁され、大学３年生らの就職活動が本格化している。１２月が解禁日となるのは今年度が最後となる。経団連のルール変更により、来年からは３年生の３月に繰り下げられる。

　若者の「使い捨て」が疑われる企業等への取組として、平成25年９月に、以下の対策を行い、今般、その状況を取りまとめました。

長寿化で働ける期間は延びたものの、社会構造や雇用環境の変化は著しく、今日の働き方で明日も幸せかは分からない。終身雇用と年功序列の日本的雇用慣行が根強かった時代と違い、万人にベストな"共通解"は、もはやない。

しゅふJOB総研は、女性が社会に出て初めて就く仕事が結婚・出産後のキャリアにどう影響するかについて調査した結果を発表した。それによると、働く主婦の約8割が、結婚・出産後を考えて就職先を選ぶことを女子学生にアドバイスしたいとしている。