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三菱商事や日本たばこ産業（ＪＴ）などの就職希望先として学生に人気のある大企業15社が、就職を希望する学生にインターネットの専用サイトを通じて、授業ごとの成績を記入するように求め、採用情報として活用するという。

企業における女性の活躍を推進していくためには、各企業の現状を、投資家、消費者、就活中の学生等の皆様から「見える」ようにし、自主的な取組が他の企業に波及していくような仕組みが必要です。このため内閣府では、ご了解をいただいた上場企業について、役員・管理職への女性の登用、仕事と生活の両立推進等に関する情報を、業種別に整理して公表しています。

「2011年度にアメリカの小学校に入学した子どもたちの65％は、大学卒業時に今は存在していない職業に就くだろう」。これは、アメリカにあるデューク大学のキャシー・デビッドソン教授の言葉です。アメリカ国内の予測を述べていますが、そうした状況は日本にも当てはまると思います。