Cloud Computing

ホスティング型の Google Docs では、URL には必ず「docs.google.com」というドメイン名が含まれている。したがって、そのアドレスを遮断することも可能だが、Sergeant 氏によると、その方法は実際には使えそうにないという。同氏は、「やろうと思えば可能だが、Google Docs をビジネス文書作成の標準プラットフォームにしようとしている Google の計画にとって、大きな障害となることは間違いない」と説明した。

Microsoftはローカルマシン（コンピュータサーバやパーソナルコンピュータ）で実行するソフトウェアの販売で事業を築き上げてきた会社だが、ここ数年は大規模データセンターに何十億ドルものコストを投じ、それを各種のWebサービスの基本インフラとしている。 　また同社は企業顧客に対し、メールやコラボレーション、販売などのプログラムをMicrosoftのコンピュータで実行させ、月額料金制のサブスクリプションサービスとしてWebを介してそうしたアプリケーションを提供するという選択肢を提供し始めている。 　Microsoftの上級副社長であるカポッセラ氏によると、同社は顧客に対し、従来のライセンスモデルと、Salesforce.comやGoogleなどの競合他社が支持するサブスクリプションベースのサービスモデルとの両方の選択肢を提供することで、柔軟性を維持したい考えという。 　「その点では、“すべてクラウドクラウドコンピューティングに移行する”という極端な考えの競合各社と比べて、当社の方がはるかに有利な立場にある。企業の多くはまだタンス預金をすべて銀行に預ける覚悟はできていない」と同氏。

Microsoftはローカルマシン（コンピュータサーバやパーソナルコンピュータ）で実行するソフトウェアの販売で事業を築き上げてきた会社だが、ここ数年は大規模データセンターに何十億ドルものコストを投じ、それを各種のWebサービスの基本インフラとしている。 　また同社は企業顧客に対し、メールやコラボレーション、販売などのプログラムをMicrosoftのコンピュータで実行させ、月額料金制のサブスクリプションサービスとしてWebを介してそうしたアプリケーションを提供するという選択肢を提供し始めている。 　Microsoftの上級副社長であるカポッセラ氏によると、同社は顧客に対し、従来のライセンスモデルと、Salesforce.comやGoogleなどの競合他社が支持するサブスクリプションベースのサービスモデルとの両方の選択肢を提供することで、柔軟性を維持したい考えという。 　「その点では、“すべてクラウドクラウドコンピューティングに移行する”という極端な考えの競合各社と比べて、当社の方がはるかに有利な立場にある。企業の多くはまだタンス預金をすべて銀行に預ける覚悟はできていない」と同氏。 　カポッセラ氏によると、企業顧客は主にExchangeメッセージングサーバソフトウェア用に提供される「Exchange Online」サービスを採用することになる見通し。 　「5年後には、Exchangeのメールボックスのうち50％はExchange Onlineで提供されるようになっているだろう」と同氏。また同氏は、一部には、IBMの「Lotus Domino」からExchange Onlineに切り替える顧客も出てくるものと予想している。 　調査会社のRadicatiによると、企業が利用しているExchangeメールアカウントの総数は2008年には約2億1000万件だが、その数は2012年には3億1900万件に増加する見通しという。

カポッセラ氏によると、クラウドコンピューティングへの移行はMicrosoftのビジネス部門の収益モデルに変化をもたらすことになりそうだ。同部門の2007会計年度の売上高は164億ドル、営業利益は108億ドルだった。 　顧客は現在Microsoftにソフトウェアのライセンス料金を支払い、自分でコンピュータを購入し、自社でITスタッフを雇ってシステムの管理に当たらせている。 　一方、サービスビジネスモデルでは、顧客がMicrosoftに支払う料金は増えることになるだろう。なぜなら、ハードウェアはすべてMicrosoftが運用・保守することになるからだ。ただしカポッセラ氏によると、収益は増えても、利益幅はそれほど大きくはならない見通しという。 　Microsoftにとってカギとなるのは、コンピュータシステムをいかに効率的に運用し、ハードウェアのコストをどれだけ引き下げられるかだろう。 　「それが、このビジネスモデルを成功させるポイントだ」とカポッセラ氏は語っている。現在38歳の同氏はMicrosoftに入社当初、同社の共同創業者であるビル・ゲイツ氏のスピーチ原稿の作成を手伝っていた。 　Microsoftのオンラインサービスには既に大型顧客も契約を交わしている。同社によると、Coca Cola EnterprisesはIBMのLotus DominoシステムからExchange Onlineに乗り換え、7万シートの契約を交わしたという。 　Microsoftは今後もインフラの増築を続け、データセンターには1カ月に1万台近くの強力なコンピュータサーバを追加していく方針という。 　カポッセラ氏によると、これは実に膨大なコンピュータ処理能力であり、現在大人気のソーシャルネットワーキングサービス（SNS）サイトFacebookが使用しているのと同程度に相当するという。

旧版Office for Mac向けのOpen XMLファイル・コンバータがようやくリリース

米Microsoftは米国時間2008年6月24日に，Open XML形式のOfficeドキュメントを初期バージョンの「Office for Mac」で扱えるようにするコンバータ「Open XML File Format Converter for Mac 1.0」をリリースした。同社のWebサイトからダウンロードできる。 　「Office 2008 for Mac」あるいは「Office 2007 for Windows」で作成したWord文書，Excelワークブック，PowerPointプレゼンテーションなどのファイルを，「Office 2004 for Mac」や「Office v. X for Mac」で開いて編集することが可能。 　米メディアの報道（CNET News.com）によると，コンバータは当初，Office 2007のリリースに近い日程で提供する予定だった。 　2007年5月にベータ版をリリースし，その時点では最終版を「Office 2008 for Macの発売から6～8週間後」としていたが（関連記事：MicrosoftがMacユーザー向けにOffice Open XMLファイルのコンバータを公開），延期が重なっていた。

Gartnerは「クラウドコンピューティング」を、「インターネット技術を利用し、拡張性を持つIT関連機能がサービスとして複数の顧客に提供されるコンピュータスタイル」と定義している。これにより、ITを利用するユーザーはサービスの実装を気にすることなく、どんなサービスが利用できるのかにフォーカスできるという。

現在、クラウドコンピューティングという用語はまだ混乱と矛盾があり、提供されるサービスもさまざまだという。Gartnerは主として、コンピューティング、ストレージ、CRMなどの業務アプリケーションなどを挙げている。

ITベンダーの成熟度もばらつきがあり、コンシューマにフォーカスした企業の方が成熟度が高いという。クラウドコンピューティングがITベンダーに与える影響は膨大であり、米Amazonや米Wal-Martのように個人向けと企業向けの2つのブランドを持つことは収益増に有効とアドバイスしている。 　だが、現時点ではクラウドコンピューティングは進行形のコンセプトであり、企業や個人ユーザーが複雑な機能を利用できるようになるのはまだ先とまとめている。

Tumblrによく似ているって？　そう、ただし、汎用のアドレスにメール一通送るだけでアカウントが作れてしまうというのは、モバイル機器に広めるには最高の方法だ（Tumblrでは、まずウェブサイトでアカウントを作ってから専用のメールアドレスにメールする必要がある）。Posterousでは記事にコメントを付けることもできるが、Tumblrではつい最近一部のユーザー向けに始めたところだ。 もうひとつPosterousですばらしいのが、コメントをメールで受け取って、さらにそのメールに返信するだけでコメントできることだ（Wordpressにこの機能があればいいのだが）。Posterousにアカウントを作れば（パスワードを設定する、という意味）他のPosterousブロガーをフォローすることもできる。

オンラインでワードプロセッサ、表計算ソフト、プレゼンテーションツール、プロジェクトやタスクの管理ツール、CRMサービス、データベース構築などなどが無料で使える『Zoho』ですが、Googleアカウントや米Yahoo!アカウントで利用可能になったようなので、早速使ってみました。 私の個人用PCにはMicrosoftオフィス関連ソフトが一切入ってません。(ほとんど使わないので) いざとなったら、Google ドキュメントでもあるし。 …と思ってましたがZohoはGoogle ドキュメントより使いやすい。 Google ドキュメントで表を作ろうとしたものの使いづらくて（わかりにくい）、あっさり断念した私ですが、 Zoho Sheet（オンライン表計算）だとさくっと作れちゃいました。

Grails

Googleは米国時間7月17日、Google Docsで利用可能な複数のテンプレートを発表した。これらのテンプレートは、Googleのほか、テンプレート作成の経験のある多くの企業が作成した。現在テンプレートギャラリーには294種類のテンプレートが公開されており、ユーザーは閲覧、利用が可能になっている。 　主なテンプレートとしては、ウェディングプランナー、名刺、カバーレター、適切に書式設定された脚本、請求書、ローンの返済スケジュール、Fantasy Basketballの獲得ポイント予測、結婚式の写真のアルバム、パーティーの招待状などが挙げられる。

現在、企業コンピューティングの世界で喧伝されている言葉に、Cloud Computingがある。アプリケーションがサービスとして、ネットワークの向こうから提供される、といった意味だ。Cloud(雲)と言われるのは、ネットワークの向こうのサーバーやストレージなどを意識する必要がない、言い換えれば雲の向こうで見えなくても構わない、ということからきているとも言われる。 Googleが提供するサービス 　アプリケーションをネットワーク経由のサービスとして提供するという点で、この分野のリーダーの1つがGoogleであることは言うまでもない。だが、Googleが提供するサービスを、大企業が本格的に利用するようになるかと言われると、それほど単純ではない気がしている。その大きな理由は、Googleが企業マインドの会社ではない点にある。たとえばミッションクリティカル、あるいは勘定系にも利用できる高信頼性、といった言葉はGoogleにはあまり似合わない。むしろ挑戦や冒険といった言葉の方が似合うと思うし、“as is”とか“best effort”の方が似合うと思っている。 　もちろんGoogleも若い企業だから、若さ故の特性ということもあるだろう。が、Googleは本質的に企業マインドの会社ではないと感じている。かといってコンシューママインドでもなく、強いて言えばアカデミックマインドあるいはデベロッパマインドみたいな会社ではなかろうか。

たとえば大企業、それも勘定系で採用されるには、限りなく100%に近い信頼性が求められる。それを可能にするのは、気の遠くなるような地道な作業だ。少なくとも現在のGoogleは、提供するサービスの信頼性を限りなく100%に近づけるために作業を積み重ねるより、たとえば90%の信頼性に達したら、次の新しいこと、次のチャレンジに取り組もうとする企業文化ではないかと思う。しかもそれが、市場で受ける受けないという評価軸ではなく、自らの探求心や好奇心にドライブされているという点で、アカデミックマインドという言葉を使った。非常にユニークだが、企業システムと馴染みの良い企業文化だとは思えない。Googleが切り拓いた技術や概念を利用して、他の企業マインドな会社が果実を摘み取る、ということになるのかもしれない。

もちろんかつてMicrosoftも、大企業には入れない、入ったとしても情報系で、勘定系にはとても、と言われていた時期があった。それを覆すためにも、Microsoftは企業マインドを持った大人の会社になるしかなかったのだと思う。同様にGoogleも大企業にサービスを提供する大人の会社に脱皮する可能性もなくはないが、そうすると全世界から研究者や開発者を引きつけるパワーは失われてしまうだろう。それが幸せなことなのかどうか、筆者には良く分からない。

その好例がMicrosoft Officeだ。これほど広く普及しているにもかかわらず、ほとんどの人は「Word」「Excel」「PowerPoint」といったスタンドアロン・アプリケーションの単なる詰め合わせと考えている。しかし、Officeは、そうした単純なスイート製品にとどまらない。Officeは統合化された堅牢なAPI（VBA、OLEオートメーション、その他のアドイン・インタフェース）のおかげで、それ自体が商用ソフトウェア開発の有力なターゲットになっている。事実、Windows開発市場に参入する最も簡単な方法は、Microsoft Officeをターゲットにすることである。このスイートの機能を新しくしたり、強化したりするすぐれた製品を開発すれば、世界中の人々が売り場に殺到するだろう。

こうしたMicrosoftの相互補強戦略を崩壊させうる1つの力がWebである。ブラウザ・ベースのシン・クライアントとユビキタスな接続性の組み合わせは、Microsoftの支配力を奪いつつある。しかし同社は、愚鈍そうに見えて、実はこの脅威に敏感に反応しており、ここでも有効性が実証済みの囲い込みと拡張の戦略を推し進めている。いわばゆっくりとした足取りで、足早に逃げ回る獲物を追い詰めているわけだ。 　まずは囲い込みだ。Googleや新興勢力のZoho（画面3）などの成功を見たMicrosoftは、写真共有やブログ・ツールといったコンシューマー向けのWindows Liveサービスや、契約管理、Webサイト設計といった中小企業向けのシン・クライアント型Office Liveサービスなどを投入して、積極的に反撃している。

次に拡張だ。例によって、Microsoftは伝統的なデスクトップOSやアプリケーション・プラットフォームに新しいサービスを組み込み、Office LiveとWindows Liveサービスを拡張している。前述したOffice Live Workspacesや、「Windows Live Mail」（画面4）、「Windows Live Writer」（画面5）などは、どれも成長著しいLiveアプリケーション市場をターゲットとしたものだ。いずれもWindows仕様であり、Webとデスクトップの統合を実現する独自のハイブリッド・アーキテクチャを採用している。 　さらにMicrosoftは、近い将来、アプリケーション仮想化を通してWord、Excel、PowerPointの全機能をシン・クライアントで提供し、ユビキタスな接続性を実現したいと考えており、高性能ファット・クライアントに残された他のアプリケーションについても、ストリーミング・サーバの大規模分散ネットワークでサポートしていく姿勢を見せている。 　こうしたアプローチは非常に魅力的だ。Microsoftの最新のアプリケーションが低コスト、あるいはほとんどコスト・ゼロでデスクトップに配信されるようになれば、わざわざAjax（Asynchronous JavaScript＋XML）アプリケーションを我慢して使う理由がなくなる。それはGoogleに困難な課題を突きつけるはずだ。

SLAとは、SaaSプロバイダーに、ユーザー企業と合意したサービスの提供を保証させるものである。具体的にはアプリケーションのアップタイム、パフォーマンスの保証をはじめ、データ・セキュリティ、データ・バックアップ／リストアといったサービスのレベルも網羅する。もちろん、これらのサービスが契約内容に満たなかった場合のペナルティ条項（大抵は利用料金の減額）もSLAに含まれる。 　なぜSaaSを導入するうえでSLAは重要なのか。それは、ユーザー企業がソフトウェアの運用管理をSaaSプロバイダーに一任するため、プロバイダー側で発生した問題に対して、ユーザー企業はほとんど（あるいはまったく）手を出せないからだ。 　米国Burton Groupでアナリストを務めるエリック・メイウォルド（Eric Maiwald）氏は、SaaSプロバイダーと契約する前に、次の点を明確にしておくべきだと指摘する。 　「ビジネス・マネジャーは、SaaSプロバイダー側で発生した問題が、自社の業務にどれだけ支障を来すのかを把握しておく必要がある。どれくらいのダウンタイムなら許容できるのか、そしてそれはSaaSプロバイダーが提示している内容と一致しているのかを調査することが大切だ」 　いったん契約を締結し、ホステッド・アプリケーションが実装されると、途中から他のSaaSプロバイダーに乗り換えることは、コスト的にも時間的にも困難になる。

残念なことに、今日、ユーザー本位のSLAがSaaSプロバイダー間に浸透しているとは言えない。たとえSaaSプロバイダー側からSLAが提示されたとしても、その内容は限定的で中身のないものがほとんどである。これはプロバイダーの規模と関係なく、どこも似たり寄ったりだ。米国THINKstrategiesでアナリストを務めるジェフ・カップラン（Jeff Kaplan）氏は、「現時点では、ホステッド・サービス・スイートを幅広く網羅するSLAが確立されていない」と指摘する。 　例えば、米国Googleが提供している企業向けホステッド型アプリケーション・スイートの「Google Apps Premier Edition」（以下、Google Apps）も、SLAは電子メールの「Gmail」に限定されており（稼働率99.9％を保証）、オフィス・スイートの「Google Docs」やWebページ作成ツールの「Google Page Creator」などは対象外だ（画面1）。

「クラウド・コンピューティング」の“応用/利用状況”はPaaSよりさらに低く，「具体化していない」が92.4％でキーワード60種の最大。「導入を計画している」は3.4％で今回調査分を除くと最低。応用/利用状況スコア1.16は「PLC」の1.17を下回り歴代最下位である。

今年7月、ようやくWindows LiveカレンダーとOutlook 2003/2007の接続ソフトウエア「Microsoft Office Outlook Connector」が提供されるようになりました。ただし、これは、OutlookからWindows Liveカレンダーにアクセスするソフトウエアであって、複数のパソコンにインストールされたOutlookを同期させることを主目的にしたものではありません。 　使い方によっては、Windows Liveカレンダーを中心に、複数のパソコンで動くOutlookを同期させることができる、ということです。実はこの機能、Exchangeサーバーが提供している機能と同等なのですが、まだβ版で、不具合も見受けられます。 　こうした方法は、すでにGoogleの「Google Calendar Sync」やAppleの「Mobile.Me」で提供されており、マイクロソフトが自社製品に対してサポートするにしては遅すぎた感があります。タイミング的には、Mobile.Meサービスが始まったので、対抗して無償でこの機能を提供したと勘ぐられてもおかしくないでしょう。実は、カレンダーなどの同期機能は、もともとは有償のMSN Premiumで提供されるはずだった機能だからです。

このOutlook Connectorは、Exchangeサーバーに接続したのと同じ機能を提供します。つまり、Windows Live CalendarやLive Mailは、Exchange Serverと同じなのです。であれば、何故、すでに企業向けに何年も前から提供しているこの機能を提供するのにこれだけ時間がかかったのでしょうか。想像するに、これまで時間がかかっていたのは、技術的な問題ではなく、社内的な問題だったのかもしれません。高価なExchange Serverとして提供している機能を無償で提供してしまえば、Exchange Serverの売上げに影響が出ると考えてもおかしくありません。

マイクロソフトが提供するモバイル向けのOSである「Windows Mobile」に関しては今のところ、何の機能提供もありません。Mobile.Meでは少なくともiPhoneやiPod Touchでは、パソコンを使わずに予定表やアドレスデータの同期が可能になっています。これは、いちいちパソコンにつないで同期するよりもはるかに便利です（もっとも、Mobile.Meはいまのところトラブル続きですが）。 　Windows Mobileマシンをパソコンに接続してActiveSyncで同期させるぐらいなら、パソコン側のOutlookと同期しているGoogle CalendarをWebブラウザーで見たほうがまだ手軽です。Google Calendarは、当初IE Mobileなどのブラウザでは表示できませんでしたが、現在では、こうしたあまり性能の高くないブラウザ用のページができています。 　これに対して、Live Calendarは、パソコンのIEでは表示可能ですが、IE Mobileでは表示することができません（Operaでも正しく表示されないようです）。また、パソコンに接続してOutlookの予定表やアドレス帳を同期するのは、Windows Mobileの専売ではなく、SymbianOSを搭載したNOKIAの上位機種でも同社の提供するNOKIA PC Suiteなどでも可能となっています。 　Exchange Serverがあれば話は別ですが、モバイルという分野でも個人ユーザーは置いてきぼりという状況です。個人ユーザーから見れば、Outlookと組み合わせて使うのにWindows Mobileは、必ずしも最適な選択肢ではなくなってしまっているのです。

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私にとってGoogleカレンダーのいいところは、私はメール環境を完全にGmailに依存しているので毎日確実にログインすること。最初にも述べたように、メール画面からすぐに移動できること。この2つが大きい。 　そして、もう1つ。iGoogleの存在である。 　私はこのページをブラウザーのスタートページに設定しているのでいやでも目にする。 　で、Googleカレンダーと連動するiGoogleガジェットを見つけたというわけだ。 　「Google カレンダー」を追加しておくと、自動的に直近の予定が表示される。これで移動の手間さえ省けた。

今回は、一人で「Googleカレンダー」を使う場合について述べた。 　ただし、Googleカレンダーのホントの便利さは、家族で共有したり、他人を予定に招待したり、ローカルのカレンダーソフトと同期をとれる点にある。そのあたりの魅力についてはまた次回。

前回を参照していただければ、だいたいの使い方は分かると思う。すでにGmailを使っている方なら、画面左上に表示される「カレンダー」という文字をクリックするだけで自分のカレンダー画面にジャンプすることができる。Gmailアカウントを取得した辞典で環境は用意されているのだ。 　あとは予定を携帯電話で確認できるようにするとか、iGoogleのガジェットを使ってカレンダー画面に行かなくても予定がわかるようにするといった工夫をすれば、紙の手帳並の使いやすさが実現する。 　今週は、紙を超えてしまおう。 　紙の手帳の長所は携帯性で、短所は共有性だ。手帳は良くも悪くも自分だけのもの。予定のほとんどは他人との関係性のなかで生まれるから、電話やメールといったツールを使って、自分でコツコツと作り上げていくほかない。 　自分の都合はわかっても、他人の都合まで勝手に決めるわけにはいかないからだ。 　Googleカレンダーには共有という強力な武器がある。

自分を複数の存在に分解できるという話から始めよう。

米Googleの新ブラウザ「Google Chrome」がリリースから1日で、ブラウザ市場で1％のシェアを獲得した。アイルランドのWeb分析会社StatCounterが報告した。 　同社は9月3日に利用されたブラウザの世界シェアを、1850万ページビューを対象に調査した。その結果、Chromeのシェアは1％で、Internet Explorer（IE）は70％、Firefoxは22％だった。 　StatCounterのオードハン・カレンCEOは、「驚異的な実績だ。これはMicrosoftに対する戦いだが、大負けするのはFirefoxかもしれない」と述べている。GoogleはIEのシェアを狙っているかもしれないが、ブラウザ利用に関してはFirefoxユーザーの方が「移り気」なため、Firefoxの市場シェアに影響が出るかもしれないと同社は指摘している

Cloud Optimized Storage Solutions

ただ残念ながら、この“クラウド”も、現時点ではまだ実用的ではない。グリッド・コンピューティングやSaaS（Software as a Service）、アプリケーション・デリバリの管理、グローバル規模でのアクセスなど、ほとんどの技術がまだ幼年期にあるからだ。シン・クライアント型アプリケーションも、初期のWebがそうであったように、まだ先行き不透明な荒削りの欠陥製品にすぎない。 　ただ、そうした限界はあっても、Googleはサーバや特殊なインフラを導入することなく、データを簡単に共有できるホステッド・モデルの強みを生かして全力を尽くさなければならない。Microsoftはすでに（パスワードでプロテクトをかけたSharePointのワークスペースにすぎないとはいえ）Web経由でドキュメントを共有できる「Office Live Workspace」（画面1）のベータ版をリリースし、クラウド・コンピューティングのトレンドセッターのポジションを奪い取る姿勢を見せているからだ。（もちろん、Office Liveという名称にもかかわらず、Officeの全機能を提供しているわけではないので、今のところそれほど脅威ではない）。

おそらくGoogleの究極の競合は、ユーザーが長年慣れ親しむWindowsとOfficeを組み合わせた環境の快適さと、ホスティング型アプリケーションのアドバンテージを融合したハイブリッド・モデルになるだろう。それこそがまさにMicrosoftの目指す方向なのだが、皮肉なことに、Windows Vistaと「2007 Microsoft Office system（Office 2007）」の大幅なインタフェース刷新、ならびにOffice 2007の不安定性に対する不満が、IT部門のMicrosoft製品離れを引き起こしており、Googleに絶好のチャンスをもたらしている。

しかしGoogleは今、大きなプレッシャーに直面している。企業向けホスティング型アプリケーション・スイートの「Google Apps」をはじめ、オフライン対応のWebアプリケーション開発／実行環境「Google Gears」（画面2）への期待は大きいものの、実際のところ、どれをとっても不十分なものばかりであるからだ。唯一「Gmail」だけは例外と言えるが、全体的に見れば、現行のデスクトップ・アプリケーションと比較して遜色がないと言い切れるものはない。実際、まちがってF5キーを打ってしまっただけで、時間をかけた労作がいとも簡単に消えてしまうなど、ビジネスで本格的に利用できるレベルにはまだ達していない（こうした欠陥は改善されつつあるが、Google Appsの未成熟さがいかんともし難いのは事実だ）。