Group items tagged

この「地図」がすごくいい。経路検索機能は日本では使えないようだが、それ以外は、今までのケータイのGPS機能とは一線を画した使いやすさだ。航空写真が見られるとか、指の操作ひとつで拡大／縮小、スクロールが自由自在というのみならず、全体としての使用感が素晴らしい。しかも見やすい。画面が大きいのもあるけれども、実際の解像度（320×480）より細かいと感じる。 マップ機能。地図はGoogleMapにそのままアクセスしている（写真＝左）、航空写真や航空写真＋地図というGoogleMapおなじみ表示方法も（写真＝中央）、航空写真＋地図。3Gネットワークでもけっこう実用的な速度でダウンロードして表示してくれる（写真＝右） 　普段筆者はauのEZナビウォークを使っているが、これで「現在地の地図」を見ようと思うと、EZボタンを押す→EZナビウォーク→「地図を見る」→「現在地を調べる」という4ステップ必要だ。iPhone 3Gなら「マップ」をタップ→即座に地図表示→左下の現在地アイコンをタップ、と2回タップするだけでよく、目的の地図が表示されるまでの時間がEZナビウォークに比べて非常に短い。

　サイトデザインは、iPhone／iPod touchのディスプレイにあわせてレイアウトを最適化。アイコンの大きさや文字の表示なども、指でめくるようなiPhoneの操作性に合わせて作られた。100以上のサービスを提供するが、オークション／メール／動画・ニュースなど人気の40サービスについては、特に使いやすいようデザインしたという。 iPhone用「Yahoo！JAPAN」（写真＝左）。動画（写真＝中央）とオークション（写真＝右）の画面イメージ 　また、Yahoo！動画からミュージッククリップなどを中心に150本以上の高画質映像を提供する。ヤフーでは、「動画コンテンツはiPhoneユーザーの利用意向が高いと思われ、最もiPhoneらしいサービスと言えるのでは」としている。

ニュース 『iPhone 3G』：「ビジネス利用は不向き」でも大人気で増産（WIRED VISION） show_socialbookmarks('hatena,delicious,livedoor,google,yahoo,slashdot,nifty,buzzurl,fc2');0 users0 users0 users2008年8月6日　page:1/1   Photo: Jonathan Snyder / Wired.com 『TechCrunch』の報告によると、米Apple社に製品を供給する台湾のメーカー、Foxconn(鴻海精密工業)社では、毎週80万台の『iPhone 3G』を製造していると話しているという。 これは、年に換算すると4160万台に相当する。参考までに、Apple社が昨年に販売した第1世代のiPhoneは600万台だ[iPhone 3Gは、製品ライフサイクル終了までに2500万台の販売が予定されていたとされる]。 供給メーカーが製造するのと同じ速さでApple社がiPhoneを販売していると仮定すると、80万台という数字は、1年目の販売台数をわずか7.5週間、つまり9月の第1週までに上回ることになる。 実際のところ、おそらくApple社はそれよりも早く、600万台という第1世代の記録に到達するだろう(その理由は、7月11日の発売前に、同社は1週間分以上の台数を確保していたと考えられるからだ)。

ソフトバンクによると例えば、シャープ製の「ソフトバンク７０５ＳＨ」を２年間の分割払いで販売した場合、月々の支払いは1880円だが、同額の1880円をソフトバンクが月々割り引きするのでユーザーの負担は実質ゼロになるという。このうち月々の分割払い額は販売店が店頭価格をいくらにするかによって決まってくるが、割り引きする金額はソフトバンクが自社の裁量で決められる。 　極端に仮定すれば、ある機種を大量に売りたいときは割引額を高くすればいいし、人気機種なら逆に割引額を低めに抑えるといった加減もできる。インセンティブと割引額の２つの調整弁で端末販売の収益管理がより容易になることが考えられるのだ。 　価格へのコントロールを強めるという構図はお金の流れからもみてとれる。 　 　これまでの端末販売方式は、携帯電話会社と販売店の間、販売店と端末購入者の間でそれぞれお金が流れたが、携帯電話会社と端末購入者との間に直接のやり取りはなかった。しかし、新スーパーボーナスは端末の頭金がゼロなので、販売店と購入者のお金のやり取りがなくなる。代わって、ソフトバンクが端末の販売代金を販売店に立替払いし、その肩代わり分を端末購入者から分割払いで受け取る。つまり、すべてのお金がソフトバンクを通じて流れるようになるのだ。

一般に自動車や家電製品の分割払い（個別割賦）はクレジット会社と契約を結ぶことが多いが、ソフトバンクモバイルは今回、自らがクレジット会社（割賦購入斡旋業者）となり、端末購入者と直接クレジット契約を結んでいる。そこからは新スーパーボーナスのもう一つ別のメリットが見出せるかもしれない。 　それは、端末購入者のクレジット債権を投資家に売却して、資金回収を早めるという選択肢だ。ソフトバンクはすでに2003年当時から「ヤフーＢＢ」のＡＤＳＬモデムのレンタル契約を特別目的会社経由で売却し資金調達するというスキームを手がけている。将来受け取るレンタル料の権利をまとめて売却し、現金を手に入れる流動化と呼ばれる手法だ。 　クレジット債権の流動化はすでに一般化しており、ソフトバンクモバイルの新スーパーボーナス申込書の約款にも、「債権を第三者に譲渡することや第三者の担保にすることがある」という旨の条項がある。端末クレジット債権の流動化がソフトバンクモバイルの財務状態にどれだけプラスになるかは別の話だが、少なくとも旧来のインセンティブによる「１円端末」方式では、こうした新しいお金の流れを作り出す道がないのは確かだ。