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公式ページには，とても少ない説明の中にGoogle Gearsの特徴3点が紹介されています。対訳をつけてみます。 Store and serve application resources locally ローカルにアプリケーション・リソースとデータを保持して実行します Store data locally in a fully-searchable relational database ローカル・データは完全な検索機能を持つリレーショナル・データベースに保存されます Run asynchronous JavaScript to improve application responsiveness Javascriptは非同期に実行され，更新の必要に応じてアプリケーションと通信します 　この解説は今までの説明で述べてきたものと変わりありません。特に詳説は必要ないでしょう。この三つの概念が以下のように，それぞれAPIグループとして実装されています。 ローカル・サーバー（LocalServer） データベース（Database） ワーカープール（WorkerPool）

アプリケーションがデータの入出力を必要とする場合，データはデータベースに格納されます。Google Gearsを導入した段階で，ローカルマシンの中にデータベースが作成されるわけです。このデータベースを操作するのが「Database」API群になります。データベースが導入されるといっても，MySQLやPostgreSQLのように巨大な物がインストールされるわけではありません。 　このデータベースの実体は，SQLiteです。SQLiteはアプリケーションに組み込んで使用されるのを目的とした軽量なデータベース・エンジンです。データベース・サーバーにつきもののユーザーのような概念がなく，データの出し入れを主眼としてシンプルに設計されています。SQLiteは日本語2バイト文字も通ります。

最後の「WorkerPool」は，インターネット上のコンテンツをローカルにキャッシュするコントロールを担当します。ローカル側サーバー機能という言い方もできそうです。Poolの名前の通り，まさに貯め込んでおくという感じです。言葉で説明することは難しいので，WorkerPoolについては後半のサンプルも眺めながら確認してください。 　なお上記の三つのAPI群のほかにいくつかのAPI群があります。一つは「Factory」です。FactoryはGoogle GearsのコアとなるAPIで，LocalServer，Database，WorkerPoolのインスタンスを作成するのに使用されます。

ほかにもGoogleカレンダーを取り込んだり、Picasaの写真をスライドショーで表示、YouTube/Googleビデオの挿入といったこともできてしまう。iGoogleで提供されているガジェットも取り込み可能だ。Googleが提供する各種WebサービスをGoogle Sites内で簡単に利用できるというわけである。

Google Sitesは単なるWebサイト構築ツールじゃない! Google Sitesの魅力は、Googleの各サービスを使いこなしているとさらに強く感じることができる。スプレッドシートやカレンダーをリンクしておき、それを更新すればGoogle Sites側も自動更新されるといった具合だ。さらに言えば、既存のGoogleサービスのWeb APIを使ったライブラリやソフトウェア、同期ツールなどの類が相当数存在する。それらを活用すればGoogle Sitesは単なるWebサイト構築ツールではなく、コラボレーションを促進する情報統合プラットフォームにさえなりえるのだ。

Microsoftはローカルマシン（コンピュータサーバやパーソナルコンピュータ）で実行するソフトウェアの販売で事業を築き上げてきた会社だが、ここ数年は大規模データセンターに何十億ドルものコストを投じ、それを各種のWebサービスの基本インフラとしている。 　また同社は企業顧客に対し、メールやコラボレーション、販売などのプログラムをMicrosoftのコンピュータで実行させ、月額料金制のサブスクリプションサービスとしてWebを介してそうしたアプリケーションを提供するという選択肢を提供し始めている。 　Microsoftの上級副社長であるカポッセラ氏によると、同社は顧客に対し、従来のライセンスモデルと、Salesforce.comやGoogleなどの競合他社が支持するサブスクリプションベースのサービスモデルとの両方の選択肢を提供することで、柔軟性を維持したい考えという。 　「その点では、“すべてクラウドクラウドコンピューティングに移行する”という極端な考えの競合各社と比べて、当社の方がはるかに有利な立場にある。企業の多くはまだタンス預金をすべて銀行に預ける覚悟はできていない」と同氏。

Microsoftはローカルマシン（コンピュータサーバやパーソナルコンピュータ）で実行するソフトウェアの販売で事業を築き上げてきた会社だが、ここ数年は大規模データセンターに何十億ドルものコストを投じ、それを各種のWebサービスの基本インフラとしている。 　また同社は企業顧客に対し、メールやコラボレーション、販売などのプログラムをMicrosoftのコンピュータで実行させ、月額料金制のサブスクリプションサービスとしてWebを介してそうしたアプリケーションを提供するという選択肢を提供し始めている。 　Microsoftの上級副社長であるカポッセラ氏によると、同社は顧客に対し、従来のライセンスモデルと、Salesforce.comやGoogleなどの競合他社が支持するサブスクリプションベースのサービスモデルとの両方の選択肢を提供することで、柔軟性を維持したい考えという。 　「その点では、“すべてクラウドクラウドコンピューティングに移行する”という極端な考えの競合各社と比べて、当社の方がはるかに有利な立場にある。企業の多くはまだタンス預金をすべて銀行に預ける覚悟はできていない」と同氏。 　カポッセラ氏によると、企業顧客は主にExchangeメッセージングサーバソフトウェア用に提供される「Exchange Online」サービスを採用することになる見通し。 　「5年後には、Exchangeのメールボックスのうち50％はExchange Onlineで提供されるようになっているだろう」と同氏。また同氏は、一部には、IBMの「Lotus Domino」からExchange Onlineに切り替える顧客も出てくるものと予想している。 　調査会社のRadicatiによると、企業が利用しているExchangeメールアカウントの総数は2008年には約2億1000万件だが、その数は2012年には3億1900万件に増加する見通しという。

カポッセラ氏によると、クラウドコンピューティングへの移行はMicrosoftのビジネス部門の収益モデルに変化をもたらすことになりそうだ。同部門の2007会計年度の売上高は164億ドル、営業利益は108億ドルだった。 　顧客は現在Microsoftにソフトウェアのライセンス料金を支払い、自分でコンピュータを購入し、自社でITスタッフを雇ってシステムの管理に当たらせている。 　一方、サービスビジネスモデルでは、顧客がMicrosoftに支払う料金は増えることになるだろう。なぜなら、ハードウェアはすべてMicrosoftが運用・保守することになるからだ。ただしカポッセラ氏によると、収益は増えても、利益幅はそれほど大きくはならない見通しという。 　Microsoftにとってカギとなるのは、コンピュータシステムをいかに効率的に運用し、ハードウェアのコストをどれだけ引き下げられるかだろう。 　「それが、このビジネスモデルを成功させるポイントだ」とカポッセラ氏は語っている。現在38歳の同氏はMicrosoftに入社当初、同社の共同創業者であるビル・ゲイツ氏のスピーチ原稿の作成を手伝っていた。 　Microsoftのオンラインサービスには既に大型顧客も契約を交わしている。同社によると、Coca Cola EnterprisesはIBMのLotus DominoシステムからExchange Onlineに乗り換え、7万シートの契約を交わしたという。 　Microsoftは今後もインフラの増築を続け、データセンターには1カ月に1万台近くの強力なコンピュータサーバを追加していく方針という。 　カポッセラ氏によると、これは実に膨大なコンピュータ処理能力であり、現在大人気のソーシャルネットワーキングサービス（SNS）サイトFacebookが使用しているのと同程度に相当するという。

「クラウド・コンピューティング」の“応用/利用状況”はPaaSよりさらに低く，「具体化していない」が92.4％でキーワード60種の最大。「導入を計画している」は3.4％で今回調査分を除くと最低。応用/利用状況スコア1.16は「PLC」の1.17を下回り歴代最下位である。

その好例がMicrosoft Officeだ。これほど広く普及しているにもかかわらず、ほとんどの人は「Word」「Excel」「PowerPoint」といったスタンドアロン・アプリケーションの単なる詰め合わせと考えている。しかし、Officeは、そうした単純なスイート製品にとどまらない。Officeは統合化された堅牢なAPI（VBA、OLEオートメーション、その他のアドイン・インタフェース）のおかげで、それ自体が商用ソフトウェア開発の有力なターゲットになっている。事実、Windows開発市場に参入する最も簡単な方法は、Microsoft Officeをターゲットにすることである。このスイートの機能を新しくしたり、強化したりするすぐれた製品を開発すれば、世界中の人々が売り場に殺到するだろう。

こうしたMicrosoftの相互補強戦略を崩壊させうる1つの力がWebである。ブラウザ・ベースのシン・クライアントとユビキタスな接続性の組み合わせは、Microsoftの支配力を奪いつつある。しかし同社は、愚鈍そうに見えて、実はこの脅威に敏感に反応しており、ここでも有効性が実証済みの囲い込みと拡張の戦略を推し進めている。いわばゆっくりとした足取りで、足早に逃げ回る獲物を追い詰めているわけだ。 　まずは囲い込みだ。Googleや新興勢力のZoho（画面3）などの成功を見たMicrosoftは、写真共有やブログ・ツールといったコンシューマー向けのWindows Liveサービスや、契約管理、Webサイト設計といった中小企業向けのシン・クライアント型Office Liveサービスなどを投入して、積極的に反撃している。

次に拡張だ。例によって、Microsoftは伝統的なデスクトップOSやアプリケーション・プラットフォームに新しいサービスを組み込み、Office LiveとWindows Liveサービスを拡張している。前述したOffice Live Workspacesや、「Windows Live Mail」（画面4）、「Windows Live Writer」（画面5）などは、どれも成長著しいLiveアプリケーション市場をターゲットとしたものだ。いずれもWindows仕様であり、Webとデスクトップの統合を実現する独自のハイブリッド・アーキテクチャを採用している。 　さらにMicrosoftは、近い将来、アプリケーション仮想化を通してWord、Excel、PowerPointの全機能をシン・クライアントで提供し、ユビキタスな接続性を実現したいと考えており、高性能ファット・クライアントに残された他のアプリケーションについても、ストリーミング・サーバの大規模分散ネットワークでサポートしていく姿勢を見せている。 　こうしたアプローチは非常に魅力的だ。Microsoftの最新のアプリケーションが低コスト、あるいはほとんどコスト・ゼロでデスクトップに配信されるようになれば、わざわざAjax（Asynchronous JavaScript＋XML）アプリケーションを我慢して使う理由がなくなる。それはGoogleに困難な課題を突きつけるはずだ。